再エネ導入量を最大化する「余剰電力循環モデル」導入 年間最大891tのCO2排出量削減へ

スポーツ用品販売の株式会社アルペン（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長：水野 敦之）は、株式会社 VPP Japan （本社：東京都千代田区、代表取締役：秋田 智一）および株式会社アイ・グリッド・ソリューションズ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：秋田 智一）と連携し、PPAモデル（第三者所有モデル）で自家消費太陽光発電を設置し、余剰電力を他電力利用者にCO2フリー電力として供給を行う「余剰電力循環モデル」の導入を開始した。

スポーツ用品販売の株式会社アルペンは、現在進行中の気候変動や環境破壊によって、スポーツを楽しむために必要な自然環境が脅かされている状況に危機感を抱き、「Alpen GREEN PROJECT」という自然環境保護プログラムを推進しています。この取り組みの一環として、気候変動の一因となるCO2排出量の削減を推進し、2027年までに2015年度と比較して50%以上のCO2排出量の削減を目指しています。

これまでに、全店舗の照明をLEDに切り替えるなどの取り組みを行い、一部の店舗では再生可能エネルギーを導入することで、2022年度時点で2015年度と比較して40%以上のCO2排出量削減を実現しています。

今後は、より大きなCO2排出量の削減を目指し、2024年6月末までにアルペングループの全国18施設において、約3.7MWの自家消費型太陽光発電システムを導入する計画です。これにより、年間最大で891トンのCO2排出削減が見込まれます。

さらに、この取り組みでは、太陽光発電を通じて自己の電力をまかなうだけでなく、「余剰電力循環モデル」を導入することで、余剰の太陽光電力を他の電力利用者に提供し、再生可能エネルギーの普及を支援しています。

PPAとは

PPA「Power Purchase Agreement （電力販売契約）モデル」の略で、PPA事業者が電力需要家の敷地や屋根等のスペースに太陽光発電システムを設置し、そこで発電した電力を電力需要者に販売する事業モデルのことです。

余剰電力循環モデルとは

従来のPPAは、電力消費量が比較的少ない施設や平日と休日の電力需要差が大きい施設などにおいて、太陽光発電で得られる電力を完全に消費できないという問題がありました。これにより、設置可能な太陽光発電容量が制限され、経済的に効果が薄いケースがありました。しかし、今回連携している株式会社アイ・グリッド・ソリューションズは、電力ビッグデータを蓄積し、電力データと気象データをAIで解析することで、施設ごとに24時間先までの電力使用量を予測する技術を開発しました。これに太陽光発電量予測技術を組み合わせ、独自の「余剰電力循環モデル」を構築しました。このモデルにより、自家消費太陽光発電量を最大化し、余剰の電力を他の電力利用者に供給して循環させる仕組みを実現しています。

アルペングループのサステイナビリティについて

アルペングループでは、「すべての人がスポーツをもっと身近に楽しめる社会」を持続していくため、2027年までに達成を目指す5つのサステイナビリティ目標を軸に、全社を挙げてサステイナビリティ活動を推進しています。

アルペングループのサステイナビリティサイト

https://store.alpen-group.jp/corporate/csr/message/